こんにちは、りるたです。『自動車保険を節約したい』皆さん考えておりませんか？自動車保険はかなり複雑になっており、また毎年のように改定があります。その自動車保険を掛ける上で保険料を下げるポイントを3つ説明します。
①限定をつける
・年齢条件を〇〇歳以上に限定する(運転者年齢条件の設定)
年齢条件は『全年齢補償』『21歳以上補償』 『26歳以上補償』 『35歳以上補償』 の主に4つあります。保険会社によっては『30歳以上補償』もある場合があります。当然年齢条件は年齢が上がると安くなるので乗る人の年齢に合わせて最適な年齢条件で検討しましょう。
・使用者の範囲を限定をする(運転者限定の設定)
運転者限定は『本人限定』『本人・配偶者限定』『運転者限定なし』の3つがあります。(2019年1月の改定で『家族限定』は廃止して『本人限定』を新設する保険会社が増えています。)普段乗る人に合わせて最適な運転者限定をを検討しましょう。
・人身傷害はお車搭乗中のみに設定(人身傷害保険)
人身傷害保険は自動車に乗っている時だけでなく、歩いている時や自転車に乗っている時なども補償範囲に含まれます。その補償範囲を契約の自動車に限定することにより、保険料を下げることができます。保険料を抑えたい方は契約の自動車搭乗中にすることを検討しましょう。
・車両保険を一般型→エコノミー型にする(これは個人的にはあまりお勧めしてません)
車両保険は一般型(一般補償)とエコノミー型（車対車＋限定A、車対車＋限定危険、10補償限定など言い方は様々）があります。両者の違いは保険料と補償範囲です。一般型は補償範囲が広い代わりに保険料が高くなり、エコノミー型は補償範囲が狭い代わりに保険料が安くなってます。※エコノミー型の方が金額は下がりますが、単独事故や歩行者・自転車・動物との衝突などは補償範囲外となるので注意が必要です。特に車両金額の高い新車などで保険料を安くしたい場合は、一般型にして免責を設定することで保険料を下げることをお勧めしております。
②車両保険に免責をつける
事故などにより車が破損してしまった場合に、その修理費用などを補償してくれるのが車両保険です。その車両保険は使う際に自己負担金を設定することができます。それが「免責金額」です。免責金額は『0－0免責なし』『0－10』『5－10』『10－10』などがあります。これは一年度内に一回目であれば左の数字の金額二回目以降であれば右の金額の自己負担金が発生します。しかし免責が発生しない場合もあります。「全損」の場合（車を修理できない、または修理費がご契約の保険金額以上になる、盗難にあって車が見つからない）は、この免責金額は発生しません。つまり、自己負担金なしで、ご契約の保険金額がお支払いされます。また、相手がいる事故で相手にも過失がある場合、免責金額を設定していても自己負担額がかからない場合があります。なぜなら、相手からの損害賠償金は免責金額から先に充当されるからです。賠償金が免責金額を上回れば自己負担額が不要になります。
仮に、相手方の過失割合が10%で自車の修理費用が50万円だった場合、相手から50万円×10%で5万円の賠償金が支払われます。免責金額が5万円とすると、5万円の賠償金から5万円が免責金額に充当されます。また、自分の車両保険からも50万円×80%の40万円が支払われるので、自己負担額なく修理することができます。自分の方が過失割合が高い場合でも、この事例のように自己負担額が必要がないケースがあります。
③通販型の保険に切り替える
通販型(ダイレク ト)自動車保険には対面して相談する代理店型にある担当者がいないため、すべて自分で調べる必要があります。そのため自動車保険はよくわからないから車屋さんにお任せという人にはあまりオススメ出来ません。しかし、通販型(ダイレクト)自動車保険は代理店型に比べ、店舗経費や代理店手数料がかからないため、同条件で比較した場合3割以上安くなることもあります。最低限の自動車保険の知識があれば通販型(ダイレク ト)自動車保険は、ほぼ同条件で保険料を下げることができるため、一度、見積もりをすることをオススメします。
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